理事長挨拶
「医用原子力技術」という言葉を日頃耳にすることは少ないと思いますが、この分野は、特にがんの診断・治療において重要な一角を担い、かつ今後さらなる発展が期待されています。世界唯一の原子爆弾被爆国であり、原発事故の記憶も生々しい我が国では、「原子力」、「放射線」という言葉に恐怖心や抵抗を覚える人が少なくありませんが、実は日本は、医学におけるこの分野の技術開発において世界をリードする立場にあります。特に重粒子線治療の開発と国際展開は我が国の独壇場ともいえるもので、この背景には、対がん10ヵ年総合戦略をはじめとする国家プロジェクトとしての支援や、日本メーカーの重電・精密機械における高い技術力があります。
当財団は、こうした放射線医療技術研究の推進と国民への啓蒙普及を下支えすることを目的に、原子力業界や電力業界をはじめとする多くの企業等からの財政支援を受け、平成8年（1996年）3月に設立されました。令和8年3月には垣添忠生理事長のもと設立30周年を祝い、その3か月後に私が理事長を引き継ぐことになりました。
さて、世界最速で高齢化が進む我が国では、がんは最も「普通」の疾患になっています。ゲノム研究の急速な進歩により、がんという疾患の理解が深まり、新しい薬物療法の開発が急ピッチで進んでいますが、実は局所療法としての放射線治療の役割も高まっており、厚労省が発表した「2040年を見据えたがん医療提供体制」の資料によれば、がんの三大療法の需要推計において放射線療法が最も高い伸びを示すことになっています。
当財団は、放射線治療の品質管理のための計測校正事業や、粒子線治療に係る医師・診療放射線技師・医学物理士等医療スタッフの人材育成、国民に対する放射線治療の知識普及などを行っています。人材育成は国内にとどまらず、国際重粒子線がん治療研修コース（ITCCIR）を通じて海外の医療者に対する教育活動も実施しています。こうした地味ながらも重要な活動を、非営利・公益的組織として継続し、将来にわたって日本の医用原子力技術の発展を支えることが、当財団の使命であると考えています。
皆様のご理解と、ご助力・ご支援をいただければ幸甚です。
公益財団法人医用原子力技術研究振興財団
理事長 佐野 武